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要チェック!外資系コンサル・金融業界への転職で目にする「フェルミ推定」をわかりやすく解説


「転職するなら、圧倒的なスキルのつく業界にいきたい!」という志望理由で外資系のコンサルティング会社や金融会社を志望している方は多くいらっしゃいます。

ただし、その志望業界に実際に転職できるだけの能力やスキルを兼ね備えた人はほんの一握りでもあります。せっかく転職を検討したのであれば、その一握りのうちにありたいですよね。

そんな方のために、外資系コンサルや金融会社への転職に必須な「フェルミ推定」について解説します。

「フェルミ推定」ってご存知ですか?

その「フェルミ推定」という言葉を耳にしたことはありますか。当たり前に知っている、という方は今後コンサル業界や金融業界への転職にあたり、他の分野を磨いておくと良いかもしれません。

一方、初めて聞いたという方は、この記事できちんとその存在を把握し、転職試験までに準備しておきましょう。

「フェルミ推定」とは?

「フェルミ推定」とは、実際に調査して実数値を取りようのないデータを、根拠として上げられるいくつかのデータに基づいて論理的に推論し、短時間でおおよその概算を出すことを指します。

短時間でその概算をするためには、人口や温度、為替や物事の規模などを日頃から新聞やテレビ、雑誌や論文といった各種メディアを通して根拠となるデータに触れている必要があります。

また、同時にそれらをすぐに頭の引き出しから取り出し、活用できる能力が必要とされます。

「フェルミ推定」について問われる外資系企業とは

「フェルミ推定」の方法から、このような能力が問われる業界をすでに察した方も多いのではないかと思います。

さまざまな事象に対し、即時に対応できる知識の量や推察力を必要とするコンサルティング業界や金融業界では、この「フェルミ推定」の能力有無が大きな採用可否に関わってきます。

具体的には、ボスコン・コンサルティンググループ、ベイン・アンド・カンパニー、マッキンゼー・アンド・カンパニー、A.T.カーニーなどの採用試験で多く導入されています。

「フェルミ推定」の理解を採用に取り入れる理由とは?

「フェルミ推定」は、筆記試験のような場で出題されるわけではありません。グループディスカッションやグループ面接といった場で出題されるのが一般的です。

複数人で1つの議題(例:日本でタワーマンションに住む世帯はどれくらいでしょうか?)という出題に対して結論を出していく中で、受験者は以下のようなポイントが見られています。

基礎的な数値の把握能力

例題をもとに考えたとき、まず日本全体の世帯数をある程度把握できていないとこの答えにはたどり着けません。加えて、日本全体でタワーマンションが何戸くらい存在しているかをおおまかに把握できていたら答えは比較的早く導き出せるかもしれません。

論理的に結論へ結びつける

「フェルミ推定」で数値を出す場合、絶対的な正解を求めているわけでありません。冷静に情報を処理し、理路整然と説明できるだけの根拠を集める能力が問われているからです。

コミュニケーション能力

グループディスカッションなどで「フェルミ推定」が出題される場合、重きを置かれているのはコミュニケーション能力である場合が多いです。

周囲の人間といかに協力して結論を導き出せるか、採用担当者は見ています。この様子は入社後の業務の進め方に非常に似ているためです。

無理に自分の意見を通して結論を出したがるタイプや、自分の意見は出さずにただ流されているだけの参加型、など顕著に人物が見えるのが特徴です。

どのような対策をすると良いのか

そんな「フェルミ推定」ですが、これから採用試験を受ける方はどのような対策をすればよいのでしょうか。

先に述べたとおり、「フェルミ推定」の場合、きっちりとした正解を導き出すことが必ずしも求められているわけではありません。むしろ、それよりもスピード感を持って自分の持ちうる情報を処理し、論理立てて説明ができるかどうかの方が重要となってきます。

それができるようになるために、身につけておきたいのが「量の把握」「質の向上」そして「スピード感」です。

まず、新聞などを通じて世の中に点在する数値を自分の知識として取り込みましょう。

次に、それを実数値として活用できるように頭の中で整理しましょう。そして、最後はそれらを瞬時にデータとしてまとめられるスピード感を習得しましょう。

ただし、これらの能力を一日二日で習得するのは無理です。そのために、書店にも「フェルミ推定」の対策を目的とした問題集がたくさん販売されているので、一度手にとって見ることをおすすめします。

おわりに

いかがでしたでしょうか。「フェルミ推定」という言葉を初めて耳にした、という方でもおおまかにどのようなものであるか、そしてどのような対策が必要なのかおわかりいただけたのではないかと思います。

外資系コンサルや外資系金融では、このような数値的感覚、スピード感が必要不可欠となりますので、自ら自分の課題を見つけ出して転職に向けて一歩を踏み出しましょう。

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