従属関係にないから安心！外資系企業におけるメンター制度を大分析！
外資系企業に転職してみたいとは思うものの、実力主義がゆえに何のフォローもないまま成績を出さないといけない環境なのではないかと尻込みしてしまってはいませんか？
たしかに外資系企業は、社員の実力と自己成長が基盤となっていますが、実はしっかりと社員をフォローする制度もあります。この記事では、そんな「メンター制度」について解説します。
外資系企業が中途採用をする理由
そもそも、外資系企業はなぜ日系の企業に比べて中途採用（新卒ではなく、これまで業務を経験したことのある人材）を多くする傾向にあるのでしょうか。
答えは、”育成の必要としない出来上がった社員を即戦力として雇用したいから”です。複数年間ほかの企業で業務を経験して実力が伴っている方こそが外資系企業の採用対象者となり、それらの方は基本的なビジネススキルが当然のように身についています。
本来であれば、就業と同時にスタートする研修もほどほどに、即戦力として企業に貢献することが求められるのが外資系企業の特徴と言えるでしょう。
上司が手取り足取り教えてくれないって本当？
入社してすぐに即戦力として企業に貢献してほしいという企業の本音はあるものの、必ずしも誰もが入社してすぐにその環境で最良な結果を出せるわけではありません。
よく、「外資系企業では入社して間もない時期でも、上司や同僚を貸してくれなくて辛かった…」という声があります。入社してからしばらくは手取り足取り業務に関することや仕事の進め方を教えてくれる日系企業に比べると、少し冷たいようにも感じてしまいますね。
しかし、外資系企業は決して社員を放ったらかしにしているわけではありません。外資系企業においては「メンター制度」という制度があり、社員の困っていることや本音を引き出す役割を担っています。そんな「メンター制度」について解説しましょう。
「メンター制度」とは
「メンター制度」とは、企業や配属部署における上司や先輩とは別に指導をしたり、相談役となってくれる存在を作り新入社員をサポートする制度を指します。
「メンター」とはもともと助言者という意味を持ち、年齢や社歴の近い社員が、業務や人間関係の中で悩んでいることについてともにコミュニケーションを通じて解消していく関係を築いていくことを目的にしています。
昨今、日系企業においても導入されることが増え一般的な制度になってきましたが、外資系企業においては以前から存在していた制度です。
新入社員としては、不慣れな環境下での悩みや成長したい分野について先輩社員に生の声を聞くことができ、また先輩社員は先輩社員として新入社員の声を聞きながら問題解決に向けた助言をすることでマネジメントスキルを磨くことが出来るのが特徴です。
現状部下を抱えて業務を行っている社員にとっては日常的なことでも、部下がまだいない中でマネジメントスキルを身につけたい、もしくは企業として身につけさせたいと考えている社員にとってはうってつけのチャンスにもなるのです。
メンター制度のメリット・デメリット
一見メリットばかりが詰まった制度にも思えるメンター制度ですが、それぞれメリットとデメリットが存在します。とくにメンター制度があるという以上、自分自身がメンターとして選ばれる場合もあり、その際には、以下のようなメリット・デメリットがあります。
- （メリット）メンターとしてふさわしいと評価されているということがわかる
- （メリット）自分以外のキャリアや悩みを知ることで、自己成長に繋げられる
- （デメリット）業務にプラスアルファで対応するので、負担がかかる
- （デメリット）自分の助言によって相手の考えが変わるので責任が重い
さいごに
いかがでしたでしょうか。
入社したら、後は実力主義の現場で放ったらかしにされると心配していた方にとっては少し安心材料になったのではないでしょうか。また、これから部下や若手を育てていきたいと考えている方にとっては、メンター制度のある企業に転職すれば、比較的早くそのチャンスに恵まれる可能性があることにお気づきいただけたのではないかと思います。
外資系企業は出来上がった人材にしか興味がない、という印象を持たれがちですが、ポテンシャルの高い社員を更に高みに育て上げるということには投資をいとわない環境でもあります。
これまで日系企業で培ってきた知識や経験を、もっとチャレンジングな現場で磨き上げたいとお考えの方は、ぜひとも外資系企業への転職をご検討ください。きっと今の職場よりも何倍もやりがいを感じながら成長できるはずです。
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