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年収が年俸制?年収はどれくらいになるの?外資系企業に勤める前に知っておきたいお給料のこと


外資系企業に転職して、年収をこれまでの何倍にも増やしたい!と息巻いてはいらっしゃいませんか?

仕事のやりがいや若くして責任あるポジションに就けるというメリットはありつつも、やはり外資系企業への転職理由の上位に上がるのが「年収アップ」です。

この記事では、外資系企業の収入で得ることのできる年収について、年俸制の概念、そして気になる手取りに関して解説していきます。

【結論】気になる外資系企業の年収

外資系企業に転職したい!と考える方の多くが年収アップを望んでいると言っても過言ではないでしょう。

だからといって、「外資系企業に転職したら年収はいくらになった?」と誰かに聞くのは気が引けますよね。だからこそこの記事を参考にして、ご自身が外資系企業に転職した場合にどれくらい年収をあげることができるかを想像してみてくださいね!

外資系投資銀行に転職した場合

高収入な外資系企業の代名詞とも言える「外資系投資銀行」の年収は誰しもが気になるところです。

都心の中でも特に最高級と言われる、港区の麻布や青山エリア、千代田区の番町エリア、渋谷区の広尾エリアに居を構え、これまた最高級と言われるブランドの外国車を次々と買い換える姿を目にして「いつかは俺・私だって!」と思ったことのある方もきっと少なくないでしょう。

外資系投資銀行の華やかな生活パターンとは裏腹に、命を引き換えにとも言われるハードワークがつきものですが、実際の年収はどの程度なのでしょうか。

外資系投資銀行の給与は、「ベースサラリー(基本給)+ボーナス(年1回)」という方法で支払われます。

転職する際にこのベースサラリーが提示され、自分自身の成果、そしてチームの成果を加味してボーナスの金額が決定されることになります。身近な例としてはプロ野球選手の成果報酬に似ていますね。

このような給与体系は外資系企業では多く採用されており、外資系大手コンサルティングファームなどにも多く見られます。年俸で金額が決まれば、その金額の1/12が月々振り込まれる、というイメージです。

Vice President(7年目以上であれるケースが多い)になるまではベースサラリーもトントン拍子に上昇しますが、それ移行は基本的にボーナスで評価されることとなり、ベースサラリーはあまり上がらないようです。参考までに、フロント部門の給与をご紹介します。

  • アナリスト(入社~3年目程度):1,500~2,000万円程度
  • アソシエイト(4年目~8年目程度):1,500~4,000万円程度
  • ヴァイス・プレジデント(8年目~):3,000~1億円程度

日系企業で地道に働いて出生街道を歩んでいる方とは比べ物にならない金額であることがおわかりいただけるかと思います。

ちなみに、このような収入を得ることのできる外資系金融には以下のような企業があります。

外資系金融機関の一例
ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー、J.P.モルガン、メリルリンチ、シティグループ証券、UBS証券、バークレイズ証券、ドイツ銀行、クレディ・スイス、ラザード・フレール

外資系コンサルティングファームに転職した場合

高収入業界のワンツーとも言えるのが「外資系コンサルティングファーム」でしょう。

こちらも投資銀行と同様激務の代名詞とも言われていますが、投資銀行と比べるとやや地に足の着いたイメージを持っているという方も多いのではないでしょうか。それでは早速外資系戦略コンサルティングファームの具体的な年収の例に移りましょう。

  • アナリスト(入社~3年程度):500~800万円程度
  • コンサルタント:(入社~6年程度):900~1,300万円程度
  • マネージャー(2~10年程度の経験):1,400~2,000万円程度
  • プリンシパル(5~15年程度の経験):1,700~2,500万円程度
  • パートナー(上記以上):2,500万円以上

先ほどの投資銀行の収入に比べると少し見劣りするような気もしますが、十分高収入と言えます。コンサルティングファームの場合に注意しなくてはならないのが、「戦略チーム」にいるか、「総合・ITチーム」に所属しているかというポイントです。

戦略チームにいる場合、上記のような収入を得ることができますが、総合・ITチームの場合には上記の金額にはなかなか到達しません。

ちなみに、上記のような収入を得ることのできる外資系コンサルティングファームには以下のような企業があります。

外資系コンサルティングファームの一例
マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニー、A.T.カーニー、ローランド・ベルガー、アクセンチュア、デロイトトーマツコンサルティング、PwCコンサルティング、KPMG、アーサー・D・リトル、Strategy &、ZSアソシエイツ

今更聞けない「年俸制」の意味

この記事をここまで読み進めて、「年俸制って結局通常の給与支払い方法とどう違うの?」と思われた方もいらっしゃることでしょう。ここで改めて年俸制についておさらいしておきましょう。
年俸制とは、

  • 一年単位で給与金額が決定する
  • 給与の金額は毎年改定される
  • 金額の決定方法には法律上の制限がない(不条理な金額であるケースを除く)
  • 年1回支払われるのではなく、月々支払われる
  • ボーナスが給与とは別に支払われるとは限らない

という給与支払の方法です。ひとつずつ見ていきましょう。

一年単位で給与金額が決定する

年俸制の場合、決められた時期に年間の給与額が決定されます。この金額は基本的に減ることはありませんが、来年度同じ給与が支払われる保証はありません。あくまでその年度その企業で勤務する上での給与となります。

給与の金額は毎年改定される

年俸、という言葉の通り金額は毎年改定されます。

その年度の雇用に関してもそこで決定しますので、結果を出すことができていればベースサラリーそのものが上る可能性もあり、企業に必要ない人材とみなされた場合にはその時点で雇用そのものが打ち切りとなる場合もあります。

年1回支払われるのではなく、月々支払われる

年俸制というと、年初に一気に支払われる、もしくは年末に一気に支払われるという印象を持っている方も少なからずいらっしゃいますが、給与はあくまで月々支払われます。

年俸金額が決定したら、その金額の12分割された金額が毎月振り込まれると考えれば良いでしょう。

ボーナスが給与とは別に支払われるとは限らない

年俸制という給与体系の場合、それに加えて出来高でボーナスが付与される場合も多くあります。

先にご説明したとおり、この金額が収入を大幅に増大させるような企業もある一方で、ボーナスそのものが年俸の中に組み込まれている企業もありますので、事前にきちんと確認しておく必要があります。

外資系企業はどこも年俸制なの?

外資系企業は必ず年俸制を導入しているとお考えになる方もいらっしゃいますが、その限りではありません。

給与体系に関しては企業毎にそれぞれの方針を持っており、年俸ではなく月収制の企業も多くあり、またボーナスに関しても日系企業同様「○ヶ月分支給」と予め決まっている企業もあります。

年俸制の場合、年収は上がるの?

ここまで読んでいただければ分かる通り、年俸制だからと言って必ず年収があがるわけではありません。

年俸制を採用している企業の多くが実力主義であり、その結果しだいで莫大な年俸、もしくはボーナスを支払っている傾向にあることから、年俸制=高収入という図式を描いている方も多いですが、事実ではありません。

往々にして年俸制を採用している場合雇用に関しての安定性は低い傾向にありますので、安定した環境のもと年俸制で給与を受け取るという事自体難しいかもしれません。

年収とライフスタイルのイメージ

外資系企業に転職を成功させて高基準の年俸を得ることができたら、どのような生活がしたいですか?収入を増やしたい!とお考えの方の大半は、ライフスタイルなどもグレードアップしたいとお考えなのではないでしょうか。そこで、この章では具体的に年収に合わせて可能なライフスタイルをご紹介します。

年収1,000万円のライフスタイルとは?

年収1,000万円というと高収入の第一歩目というイメージなのではないでしょうか。外資系企業の中でも、金融機関やコンサルティング企業で一定の成果を収めることができれば手に入れることができる比較的身近な金額でもあります。

ゴールドマン・サックス、UBSグループ、モルガン・スタンレーなどをはじめとした金融機関の投資銀行部門では、最初の役職でも平均して900~1,300万円のベースサラリーを受け取ることができるそうです。

年俸1,000万円の場合、手取りの金額は700~800万円程度となります。これだけの収入があれば、他にローン借り入れなどがない限り新規で住宅購入なども十分に検討する余裕があります。

年収2,000万円のライフスタイルとは?

先に挙げた外資系企業で十分な成果をあげることができ、また継続的に昇進できていれば年俸2,000万円も夢ではありません。

MBAを取得していたり、弁護士資格・会計士資格などを保有しながら勤務している専門的知識を持った社員であればベースサラリーも高いのでなおさらです。

年俸2,000万円の場合、手取り金額は1,300万円程度となります。税金の高さに驚かされると同時に、年俸2,000万円あっても意外に手取りは残らないという事実にも気付かされるのではないでしょうか。

ただし一般的な日本人の生活レベルよりは格段にグレードの良い生活が叶うことは言うまでもありません。

さいごに

いかがでしたでしょうか。

年俸制という言葉を聞くと一般的にはプロ野球選手や一部の超エリート金融ディーラーを想像しがちですが、意外にも身近な外資系企業でも採用されているということがおわかりいただけたのではないかと思います。

また年俸制とはいえ、年初にまとめて年収額をもらえるわけではないので、年俸制を採用しているかどうかで転職先を決める必要性はないということもおわかりいただけたでしょう。

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